東芝、インドネシアで火力発電所向け蒸気タービンなどを受注
「東芝」（東京都港区、室町正志社長）は4月、「インドネシア電力公社」（PLN）がジャワ島バンテン州で進めるロンタール拡張石炭火力発電所プロジェクト向けに、EPC（設計・調達・据付工事）契約を結んだグループのリーダーである「住友商事」から、超々臨界圧方式の蒸気タービンと発電機を受注したと発表した。2018年1月から順次機器を納入し、本拡張発電所は、2019年に営業運転が開始される。
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今回納入するのは、ロンタール石炭火力発電所の総発電容量を現在の945MW（メガワット）から1260MWまで増強する拡張プロジェクト向けのもの。同社は、同発電所の既設の発電設備よりも高効率な超々臨界圧方式の315MWの蒸気タービンと発電機を供給する。
拡張発電所は、既設の送電設備を利用するため、既定の送電容量の中で発電設備を高効率にすることが求められていた。同社は、大型の蒸気タービンで培ってきた技術を中小型に応用することで顧客のニーズに応える提案をすることができ、今回の受注につながったという。
ソース：http://lifenesia.com/nikkei/4-21-toshiba/
photo by ell brown on flickr
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