主催者によると、AWE2018は約13万平方メートルの敷地に計10のパビリオンが並び、800社以上が出展した。期間中の来場者数は約28万6000人に達し、出展社数と来場者数は、ともに過去最高を記録したという。
　
一棟のパビリオンを丸ごと使い、各ブランドの製品を並べた中国家電大手の海爾集団（ハイアール・グループ）は、パビリオンの中心にスマートホームのコーナーを設置した。中国企業では、華為技術（ファーウェイ）や、東芝の家電部門を買収した美的集団もスマートホームの展示に注力していた。
　
3社の展示で共通していたのは、個々の製品の機能を紹介するよりもスマートホームの土台にあたるプラットフォームについてアピールしていた点だ。具体的には、各社の規格に対応した家電製品をつなぎ、家中の家電製品を自由に制御できる環境を一括で提供できることを競い合って紹介。スマートホームでの覇権獲得に向けて強い意気込みを示していた。
　
現地メディアの報道によると、中国では2017年からスマートホームに大きな注目が集まり、関連の製品が相次いで登場している。市場のボリュームゾーンは、富裕層から一般の会社員に移っており、市場規模は拡大の一途をたどっているという。

日本からは、ソニーやパナソニック、日立製作所などが出展し、最新の有機ELテレビや白物家電を展示した。ただ、「中国企業は、展示の仕方や見せ方が本当にうまい」と会場にいた日本人関係者。日系企業のブースにも多くの人が集まっていたが、中国企業のブースには、より高い注目が集まっていた印象だった。
　
（週刊BCN+ 齋藤秀平） 
　
ソース：https://www.weeklybcn.com/journal/news/detail/20180313_161403.html

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