しかしこの百年来、共産主義邪霊は人間社会に害をなしてきた。その変異した思想潮流は全世界を席巻し、自由主義国家の代表であるアメリカも陥落寸前となった。
　

アメリカのトランプ政権が登場すると、「アメリカを再び偉大にしよう（Make America Great Again）」をスローガンに、共産主義邪霊に浸食しつくされたアメリカを奮い立たせた。トランプ大統領は近日、「ロシアゲート」において、完全なる潔白が証明された。そして今やトランプ大統領はアメリカと自由主義諸国を率いて共産主義と社会主義に対抗し、アメリカの「明白な使命」を実現しようとしている。一方、この歴史の潮流の中で、共産主義の代表である中国共産党は末路をたどっている。

アメリカの「明白なる使命」

1776年7月4日、アメリカの建国者たちは「独立宣言」において、「すべての人間は生まれながらにして平等であり、その創造主によって、生命、自由、および幸福の追求を含む不可侵の権利を与えられている」と厳かに宣言した。

「独立宣言」はアメリカ建国の理念と精神を表したものであり、人類社会の普遍的価値観を世に伝えている。アメリカは、神を信仰する国家である。したがって、神に対する信仰は、創世主が人類に与えた天賦の権利であり、アメリカの立国の根本だ。同時に、神に対する信仰を守護することこそ、創世主がアメリカに与えた神聖な使命でもある。

アメリカの建国者たちは人類の偉大なる智慧を結集し、三権分立の国家体制を作り上げることで、アメリカの安定と強大を制度面から支えた。さらに偉大なのは、先哲たちはアメリカ建国の初心を銘記し、建国の礎としたことだ。アメリカは、自身の行いをも模範として世界を導くという天賦の使命を背負っている。アメリカは神に選ばれし文明と道徳の体現者であり、人権と自由の守護者でもある。これこそアメリカが堅持し続けてきた、何人たりとも否定することができない天命、すなわち「明白なる使命（Manifest Destiny、マニフェスト・デスティニー）」なのである。

　
二百年来、アメリカは絶えず「明白なる使命」に従って行動してきた。狭義的には、アメリカは西洋の正当な宗教を信奉し、歴史的には西洋の文明と価値観を伝播してきた。だが広義的に、世界的・人類的視点から見れば、アメリカは「明白なる使命」を背負い、全人類の天賦の人権を守り、普遍的価値観と伝統的道徳観を守り続けてきた。

　

共産主義に浸食されるアメリカ

　
しかし現在の状況下で、アメリカが「明白なる使命」を実践しようとするのは容易なことではない。世界はすでに大きく変化してしまったからだ。

1992年に行われたアメリカ共産党の会議で、カーティス・バウワーズ（Curtis Bowers）氏は共産党員による浸透工作の計画と段取りを聞いた。計画の中には、同棲を推進することで家庭制度を崩壊させる、子どもを家庭ではなく政府が教育する、雑多な規制措置を施行して企業の発展を妨げる、同性愛を鼓吹することで宗教信仰と道徳に裏付けされたアメリカ文化を破壊するといった内容が含まれていた。

2008年、アイダホ州議会議員となったバウワーズ氏は驚くべき事実に気付いた。共産党が16年前に計画していた実現不可能と思われていた目標がほとんど達成されていたのだ。

バウワーズ氏は、共産主義の陰謀を暴くことこそ自分の使命であると考えた。そこで彼は2010年と2015年にドキュメンタリー「アジェンダⅠ（AgendaⅠ）」と「アジェンダⅡ（AgendaⅡ）」を発表し、共産主義の百年来の浸透工作を白日の下にさらした。「アジェンダ」によれば、共産主義は策略的に政治・経済・宗教・教育・文化など多くの面からアメリカに対して浸透・破壊・転覆活動を行ってきた。

2017年11月より、大紀元は『共産党に対する九つの評論』、編集部の新作『共産主義の最終目的』と『悪魔がこの世界を統治している』を掲載し始めた。そこでは共産主義の最終目的は人類を滅亡させることであり、共産主義とその変異した思想潮流が今まさに世界各国で跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ・悪者などが勢力をふるい、好き勝手にふるまうこと）していることが明らかにされた。自由主義国家の代表格であるアメリカも例外ではなく、共産邪霊の侵攻を前に陥落寸前の状態に攻め込まれた。

真相は、心を震わすものだった。共産邪霊という悪魔が全世界に害をなし、人類の未来を脅かしている。共産邪霊の人類に対する脅威は、中国共産党による浸透と拡張にもっともよく表れている。

米国商務省のデータによると、米国が抱える貿易赤字の総額のうち、対中国貿易赤字の割合は年々増加している。2001年には20%程度だったが、2018年になると68%に増加していた。その間、アメリカ本土の工場は7万件減少した。さらに、1985年から今日に至るまで、中国共産党の対米貿易黒字は5兆ドルに上る。

　
共産邪霊は過去40年の間、中国共産党を利用してアメリカ経済に大きな打撃を与えただけでなく、文化を変異させることでアメリカの伝統的文化と道徳を破壊し、アメリカを変異と堕落の境地に陥れた。

　
『共産党に対する九つの評論』編集部は社説において、共産邪霊は1960年代から東洋と西洋の両方で「文化革命」を発動し、人類の道徳を堕落させたと指摘している。東洋では毛沢東が悪名高い「文化大革命」を起こし、西洋では「現代派芸術」や「性の解放」「同性愛」「ヒッピー文化」を代表とする「対抗文化（カウンターカルチャー）」が現れた。

アメリカは経済、法律、芸術、教育、信仰、道徳、文化、家庭などさまざまな方面において共産邪霊による浸食を受けている。

伝統を復興させる神韻
　

しかし、危機の中には希望も秘められている。『共産党に対する九つの評論』編集部は社説においてヒントを示している。「慈悲なる救世主は絶えず人類を見守ってきた。人々は神に背いたため災難を招いた。神が指し示す道をたどってこそ神によって救い済度される」

伝統に帰ることが希望の光となって世間を照らし始めた。2006年にニューヨークで成立した神韻芸術団は、全世界で伝統文化復興の潮流を巻き起こし、今日の世界を伝統の道へと導いている。神韻芸術団は舞台上で五千年の神伝文化を再現し、普遍的な価値観である「真・善・忍」を伝播している。

　
2018年度の神韻公演は全世界の155の都市で600回近く上演された。現在神韻は6つの同じ規模の芸術団を有しており、年々規模を拡大し続けている。ほとんどの公演で会場は満席となり、毎年百万人以上の観衆が来場している。自由主義世界の上流階級やエリート層が競って公演を鑑賞し、見終わるころにはすっかり世界に対する見方を変えている。

　
東洋の神伝文化を復興させる神韻は、西洋文明の旗振り役であるアメリカで設立され、発展した。同時に社会主義と共産主義に対抗する旗印がアメリカで真っ先に掲げられた。これは単なる偶然ではなく、天命の体現であり、創世主による巧妙な按配によるものだ。

　
共産邪霊を排除することこそ「明白なる天命」
　
新書『悪魔がこの世を統治する』はあとがきで、「中国共産党は最終的に解体されるよう、神は導いている」「中国の権力者にもし、中国共産党を解体させる考えがあれば、神は彼らのためにすべてを用意する。未来で神授の王権も含まれている」と説いている。
　
混迷を極める東方において、天命に順応し手中の権力を用いて中国共産党を解体へと推し進めることができる者は、いまだ現れていない。しかし西方において神授の王権を獲得した者が誰であるかはすでに自明だ。
　

2017年に就任した米国大統領ドナルド・トランプ（Donald Trump）氏はアメリカの信仰を復活させただけではなく、中国共産党と社会主義の浸透工作に抵抗する全面的な冷戦を世界規模で巻き起こした。

「アメリカを再び偉大にしよう（Make America Great Again）」はレーガン大統領の選挙スローガンであり、トランプ大統領のスローガンでもあった。それは政治家の中身のない政治的スローガンとは一線を画すものであり、アメリカの「明白なる天命」を実践するものだ。アメリカの新政権は現在における「明白なる天命」を認識している。それは神に対する信仰に回帰することであり、中国共産党の浸透に抵抗し、共産邪霊（社会主義）を地上から抹消することである。

トランプ大統領は2017年に行った多くの演説において、「アメリカでは、われわれは政府ではなく神を崇拝する」と語った。2017年5月、トランプ大統領は「信仰自由に関する行政命令」に署名し、アメリカ政府が信仰の自由を断固として守るという強い決心を表した。

2018年7月、アメリカ新政府は首都ワシントンD.C.にて一回目の「宗教の自由を促進するための長官大会」を開催し、宗教と信仰の自由を擁護することがアメリカ政府の主要な任務であると確認した。

ペンス米副大統領は大会で演説し、次のように呼びかけた。「アメリカの建国者たちが認識していたように、この上なく貴重な自由権は政府によって賦与されたものではなく、創世主によって賦与されたものだ。それはアメリカ国民だけでなく、すべての人々に属するとわれわれは信じている。アメリカはこれまでも、これからも永遠に自らが模範となって世界を導いていく」

　
2018年9月、トランプ大統領は国連大会において演説を行い、「共産主義は至る所に災難と破滅をもたらす」と批判した。「ソ連、キューバ、そしてベネズエラ。真の社会主義を導入しようが共産主義を導入しようが、もたらされたのは苦痛であり、壊滅的な破壊と失敗だ」「地球上のすべての国が社会主義およびそれがもたらした苦難を排斥すべきだ」

米国新政府は貿易戦争を発動することで中国共産党に構造改革を迫ったのみならず、ヨーロッパやオセアニアなどの自由主義国家の連帯を呼びかけ、「中国製造2025」「一帯一路」「華為5G」などの経済的な浸透工作に対抗した。

　
2019年3月、中国共産党上層部がヨーロッパを訪問し欧州連合（EU）の分裂を企てたとき、EUはすでに中国共産党の浸透工作に反撃する強硬政策を討論し始めていた。フランス大統領マクロン氏は「われわれは子どもではない」と発言し、ヨーロッパ諸国は中国共産党の浸透工作にすでに気付いている。
　
　
共産邪霊を排斥し抹消する全面的な対抗の中、アメリカ大統領とその閣僚たちは数多くの妨害を受けつつも「アメリカを再び偉大にしよう」と励んでいる。その目的は、現代の変異した政治学におけるいわゆる「覇権」の獲得などではなく、アメリカの「明白なる天命」の実践に他ならない。

トランプ大統領が推し進める「アメリカ・ファースト」政策も偏狭な民族的・国家的利益のためではなく、共産邪霊による浸食からアメリカを立ち直らせ、アメリカの伝統文化や道徳、神に対する信仰を復興させるためなのだ。

　　
四面楚歌 共產主義の末日は近い

　　
四面楚歌の共産主義

2018年から、中国共産党による拡張政策は相次いで打撃を受けた。「中国製造2025」や「大国外交」といったスローガンは姿を消し、「一帯一路」と「孔子学院」などの浸透工作も暴露され抗議にさらされた。

　　
2019年3月25日、20人を超える米国著名人がワシントンで「現在中国危険対策委員会（仮訳）」を成立させた。アメリカ国民と政策決定者に中国共産党の脅威を認識させ、アメリカのすべての力を結集させて中国共産党を包囲・討伐するのが目的だ。

　
2018年10月、ペンス米副大統領はハドソン研究所において演説を行い、中国共産党の米国に対する浸透工作を全面的に暴露した。同年11月に行われたアジア太平洋経済協力会議（APEC）において、ペンス副大統領は「冷戦か否かは、中国共産党が選択する」と発言した。

中国共産党が今日の国際社会で直面しているのはアメリカの反撃だけではない。「古き同志」たちの離反も相次いでいる。

　
2018年11月、アメリカの著名シンクタンク「スタンフォード大学フーバー研究所」は研究報告書を発表し、中国共産党はアメリカの大学やメディア、シンクタンク、企業にすでに深く浸透しているにもかかわらず、多くのアメリカ人はこの事実を知らないと警鐘を鳴らした。

特筆すべきは、この報告書を発表した人物たちの中には32人の「中国通」学者がいることだ。彼らは長い間親中（中共）派と目され、中国共産党政権と良好な関係を築くことを主張してきたが、現在は中国共産党に対し懐疑と警戒のまなざしを向けている。

「中国通」が一斉に態度を表明したことからあることが明らかになった。アメリカの指導のもと、長年中国共産党の虚言とプロパガンダに惑わされてきた自由主義社会のエリートたちが目を覚ましたのだ。彼らは中国共産党の邪悪な本性に気付き、その浸透に対し抵抗を始めている。
　

アメリカの目覚めと自由主義社会の連帯的な抵抗により、中国共産党を排斥する歴史的潮流が形成された。中国共産党は今や、四面楚歌の境地に陥っている。

　

解体寸前の中国共産党
　

32年前、レーガン大統領はベルリンのブランデンブルク門で演説を行い、「この壁を壊しなさい」とソ連総書記に呼びかけた。壁とは、共産主義の鉄のカーテンの象徴でもあるベルリンの壁だ。

レーガン大統領のこの呼びかけに注目した人はあまリ多くなかった。人々はベルリンの壁がこうも簡単に崩壊するとは信じていなかったからだ。2年後の1989年11月、ある東ドイツ役人の「ミス」によってベルリンの壁は崩壊した。
　

歴史はいつも人々の意表を突く方向に向かう。人々が予想だにできない偶然のなか、必然的な趨勢に乗って進んでいく。

　
2018年、トランプ政権は正式に対中貿易戦争を発動し、中国共産党に対し廉価多売や高関税、政府による資金援助といった不公平な貿易および知的財産権の窃取を停止するよう求めた。もっとも重要な点は、アメリカは中国に対し経済的な構造改革を明確に要求している点だ。そして構造改革を要求するのは、中国共産党独裁政治の経済基礎を解体させ、市場原理と中国経済の自由化を推進するためだ。アメリカのロバート・ライトハイザー（Robert Lighthizer）通商代表は、「中国共産党に構造改革を要求することは、すなわち中国人のためになることだ」と発言している。

歴史は再び偶然に満ちあふれた分岐点を通りかかっている。そしてアメリカの現職大統領は再び「壁」を壊すよう呼びかけている。
　

違いは、アメリカ大統領はこの要求を貿易戦争の形で提起していることだ。そして壊させようとしているのは、中国共産党が貿易と経済の領域で築いた高い壁だが、情報封鎖の壁と思想の壁もドミノ効果によって崩れ去ることだろう。

歴史は繰り返す。中国共産党の壁が壊れる日は、間近に迫っている。
　
ソース：https://www.epochtimes.jp/2019/04/42014.html

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