この調査は、グラントソントン加盟主要36カ国が実施する世界同時調査の一環で、日本では2016年11月2日～11月16日、インターナショナルでは2016年11月に、2,580名の世界の中堅企業ビジネスリーダー、または経営トップを対象に行われたもの。
今回の調査で、調査対象国36カ国のうち景況感DI（※バランス統計手法Diffusion Index の略。景気判断DI「良い」との回答比率から「悪い」との回答比率を引いた景況感を示す指数）が高い国はインド（88）、インドネシア（88）、フィリピン（80）などで、景況感DIがマイナスを示した国は、ボツワナ （-6）、ロシア （-7）、シンガポール （-28）、マレーシア （-36）、日本 （-45）、ギリシャ （-56）となった。
2016年8月にリオデジャネイロでオリンピック・パラリンピックが開催されたブラジルの景況感DIは（59）で、36か国中11位だった。前期比では41ポイント改善となり、今回の調査では最も大きなポイント改善となった。
主要先進国では、EUからの離脱が明らかとなった英国がDI（26）と対前期比で14ポイント減と大きくDIを下げ、その英国にとって大きな貿易相手国であるシンガポールもDI（-28）と対前期比で16ポイント減となった。
全体としてはDI値がマイナスを記録した国は6カ国と、前回の8カ国より減少しており、世界36カ国の平均では同6ポイント増となり、全体としては復調の兆しがうかがえる（EU離脱を問う国民投票は2016年6月、本景況感調査は同年11月に実施された）。
また経済危機以降、景況感が低迷しているギリシャは、DI （-56）で前期比6ポイント減、順位もひとつ下げて最低位となった。
日本の景況感は、2016年第2四半期に大幅に悪化してDI （-51）で最低位となっていたが、今回はDI （-45）となり、依然としてマイナスの値ではありながらも対前期比で6ポイント増で、ギリシャと入れ替わり35位に浮上。この結果を受けて太陽グラントソントンは、日本に景況感に回復の兆しが見られるとしている。
今回の調査に参加した36か国は、＜アジア太平洋地域＞ 日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、シンガポール、タイ、 フィリピン、＜EU加盟国＞ エストニア、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、イタリア、リトアニア、
オランダ、ポーランド、スペイン、スウェーデン、英国、フィンランド、＜北中南米＞ 米国、カナダ、アルゼンチン、ブラジル、メキシコ、＜その他＞ トルコ、ロシア、ジョージア、アルメニア、ボツワナ、南アフリカ、ナイジェリア、マルタ。
（文／麻生雅人、写真／ José Cruz／Agência Brasil）
ソース：http://megabrasil.jp/20170202_33673/
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