トヨタ・BMW・アリアンツなど、米ナウトに資本参加
ナウトは2015年の設立で、車載カメラやセンサー、全地球測位システム（GPS）などによるデータ収集や分析、機械学習、人工知能などの技術を持つ。同社の技術により、例えば、携帯端末でメッセージを作成しているなど交通事故の危険につながるドライバーの動きなどを認識してドライバーに警告を発信したり、保険会社にドライバーによる危険行為の情報を伝えて詐欺を防止するといったことが可能になる。
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また、人工知能による学習機能を活用して、渋滞や危険な交差点などの情報を自動運転車の開発に役立てることもできる。ナウトのステファン・ヘック最高経営責任者（CEO）がロイター通信に明らかにしたところによると、戦略合意した自動車メーカーや保険会社はナウトの技術を試験車両に組み込み、ドライバーの動きに関するデータや渋滞などの交通情報を自動運転車戦略の開発に役立てる方針という。
ナウトによると、同社の技術はすでにバンガロールやウィーン、メキシコシティ、ボストンなど世界24カ国以上の都市で車両に搭載され、交通情報や運転パターンの情報収集に使われている。また、ロイター通信によると、サンフランシスコのタクシー会社シティワイド・タクシーは、タクシーのフロントガラスに小型カメラを設置し、機械学習機能を持つコンピューターベースのビジョンシステムでデータを収集・処理している。
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