ブリジストンや横浜ゴム、天然ゴムの調達に危機感、新興国の開拓へ
天然ゴム価格の急激な下落が続く中、アジア諸国では中小企業のみならず、大手や政府、老舗のゴムサプライアーもゴム産業にかけるコストを削減している。この動きに危機感を感じる三井やブリジストンなどの大手企業は既に輸入元を新興国に求める動きを見せており、天然ゴム産業が低迷を続ける中、技術や管理体制の移行も検討されている。
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現在、天然ゴムの価格は7年ぶりの低水準になっており、インドの農園ではいくつかのゴム農園が生産を停止した。タイ、インドネシア、マレーシアといった国々の生産者の間でも同様の傾向が見られ、日本のタイヤメーカーは、現在の供給過剰状態が近く不足状態に転ずると危機感を抱いている。そのため、従来の生産者からの供給に加え、新たな供給先を模索する動きを見せている。
日本の大手タイヤメーカーは世界的なタイヤ販売の4分の1近くを占め、天然ゴムの主要な買い手となっている。横浜ゴムは7カ国にその供給源を拡大、2014年にはミャンマーからゴムを買い始めた。三井物産は地元企業と協力し、カンボジア、ラオス、ミャンマーといった国に調達ネットワークを築こうとしている。
また、ブリヂストン社は品種改良や木の選択により、インドネシア、西アフリカのリベリアでの自社農場での生産性を向上することや、メキシコと米国南東部に自生しているグアユールからタイヤグレードのゴムを開発することを目指している。
参照:http://www.japantoday.com/category/business/view/losing-grip-japan-tire-makers-target-new-rubber-supplies
photo by PRA
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